現役トレーダー・フッキーの「金融リテラシー養成大学」

現役のトレーダーとしての実感・経験・視点から、「金融リテラシーの向上」に役に立ちそうな情報・知識をアウトプットしています。

【有名投資家の名言シリーズ】ボストンの賢人 セス・クラーマンの名言

どうもこんにちは。現役のトレーダーのフッキーです。
当ブログでは、現役のトレーダーとしての実感・経験・知識から、「金融リテラシーの向上」に役に立ちそうな情報・知識をアウトプットしています。
 
今回は「ボストンの賢人 セス・クラーマンの名言」について述べていきたいと思います
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☆セス・クラーマンって誰?
 
セス・クラーマンはアメリカの投資家で、3兆円の資金を運用する大手ヘッジファンド「バウポスト・グループ」のCEOです。
バウポストの本拠地がボストンにあることから「ボストンの賢人」と言われています。
彼の投資スタイルはいわゆる「バリュー投資」で、「投資の神様」ウォーレン・バフェットやその師匠であり「バリュー投資の父」ベンジャミン・グレアムと同じような感じです。
 
 
☆名言その①
 
レバレッジによる早い成功を目の当たりにすると、市場は過剰になる。」
 
この言葉を聞いたときにパッと思い浮かんだのが「ビットコイン長者やFX長者」です。
ビットコインやFXは信用取引よりも高いレバレッジをかけてやることが出来るので、運が良ければ短期間で大儲けすることが出来ます。(逆もまた然り)
そうしてたまたまなのか実力なのかわからないけれども、そういった短期間で成功した人たちが出てくると「自分もそうなれるかも」という人たちがワサワサと湧いてきて、その結果ビットコイン相場やFX相場がより一層ボラタイルになります。
その仕組みや傾向を端的に言い表している言葉として個人的に好きですし、「他人のレバレッジはどうでもよくて、あくまで自分にとって適切なレバレッジでやる」という自らの戒めにもしています。
なので「レバレッジによる早い成功をした人」の話を聞くときは「この人はたまたま上手くいったのか、それとも実力なのか?ベータ・アルファはどうなっているのか?」を考えてみてほしいと思っています。
 
 
☆名言その②
 
「成果が振るわない期間には、プロセスを変更するようにとの圧力が高まる。しかしそのプロセスが適切である以上は、プロセスを変更すること自体が間違いである。」
 
 
個人的な解釈では「結果ばかりに目が行きがちになるが、その結果の判断よりも結果を生み出すもとのプロセスが適切であるかどうかの判断の方が重要だ」と言っているように思います。
この言葉は自分にとって最も重要な戒めだと思っていて、というのも自分のスタイルは「期待値と確率論」に従ったものなので、コインを2回投げても表裏が絶対に一回ずつ出るとは限らないように、いまいち成果がふるわない時があります。
その時にセス・クラーマンのこの言葉を思い出して「自分のプロセスは適切なのかどうか?適切なプロセスを経ても今のような結果は可能性としては有り得るのか?」を自問自答しています。
そして「適切なプロセスを経ても今のような結果が出ない」ということであれば、それは「プロセスが適切ではない可能性」が高まるのでプロセスを再考する必要がありますが、そうではなくて適切なプロセスを経ても今のような結果は有り得るのであれば「暫定的には、今のプロセスは適切と考えるのが妥当」と判断して収束を待ちます。
簡単に言うと、「結果に一喜一憂するのではなく、かと言って油断することもなく、淡々とそのプロセスの適切性を監視する」といったことだと思います。
 
 
☆まとめ
 
以上になりますが、上記2つの言葉に共通するのが
 
「結果ではなく、プロセスに目を向けること」
「結果で判断するのではなく、プロセスで判断すること」
 
ということだと思います。
参考になれば幸いです。
最後までお読み頂きありがとうございました。

投資信託を買う前に見ておくべき2つの点

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今回は「投資信託を買う前に見ておくべき2つの点」について述べていきたいと思います。
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☆信託報酬
 
投資信託を買うのにかかるコストは「買い付け時手数料・信託報酬・信託財産留保額(売却時手数料)」の3つがあります。
この中で一番「見えづらいコスト」となっているのが「信託報酬」です。
信託報酬とは「ファンドの運用費用」のことで、このコストを差し引いたものが基準価額として出てきます。
例を挙げましょう。
信託報酬/年=1%、基準価額10,000円の投資信託があったとします。
仮に1年後にこの投信がまったく値動きしなかったらば、理論上は基準価額は9,900円になっているハズです。
というのも信託報酬/年=1%が差し引かれたものが基準価額として出てくるので、値動きしなかった場合には「10,000円×1%=100円」だけ基準価額が減るというワケです。
これならばまだ「見えるコスト」なのですが、いかんせん投信は値動きがあるものになるので、この信託報酬分いくら基準価額が減価しているのかが把握し辛いことになっています。
なので同じ投資対象なのであれば、信託報酬が安いに越したことはないワケです。
 
 
☆ベータ・アルファ
 
一番重要と言っても過言ではないのがこの「ベータ・アルファ」という指標です。
ベータとは「マーケット全体との連動性」のことを言い、アルファとは「ファンドの独自の値動き」のことを言います。
言い換えると「ベータ=たまたまの要素でリターンが出た部分」「アルファ=ファンドの実力の要素でリターンが出た部分」ということになります。
よく投信の販売用資料や目論見書などには過去のファンドのリターンとベンチマークとなるマーケット全体のリターンが比較して書いてあるワケなんですが、「ファンドのリターン>ベンチマークのリターン」となっていても、ベータ・アルファを分解して考えないと「このファンドは優れている」とは言えないのです。
詳しくは過去の記事「偶然なのか?実力なのか?を見抜く指標、ベータとアルファとは?」で説明していますので、興味がある方はそちらを参照してください。
 
 
☆まとめ
 
以上が「投資信託を買う前に見ておくべき2つの点」になります。
要するに
 
①コストはどれくらいなのか?
②ファンドの実力は本当にあるのか?
 
を見ておいた方がいい、というか見るべきということです。
 
参考になれば幸いです。
最後までお読み頂きありがとうございました。

PER・PBRの正しい使い方

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今回は「PER・PBRの正しい使い方」について述べていきたいと思います。
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投機家フッキーの「投資・投機でカモにならない思考法」
 
 
☆PER・PBRとは何か?
 
PER=株価÷一株あたり純利益
PBR=株価÷一株あたり純資産
 
どちらも「個別銘柄の割安性を測る指標」として使われています。
一般的には「PER=10倍以下なら割安、PBR=1倍以下なら割安」というふうに使われる場合が多いです。
 
 
☆注意点その①
 
PER・PBRのやっかいなところは「株価が下がってもPERもPBRは上がる可能性がある」ということです。
一般的には「株価とPERもPBRは連動している」というふうに認識されがちですが、「株価の下落以上に分母である一株あたり純利益・純資産が下落してしまった場合にはPER・PBRは逆に上昇する」ということが起こりえます。
具体例を出します。
 
株価:100円
一株あたり純利益:10円
 
の銘柄があったとします。
この場合のPERは
 
PER=100÷10
  =10倍
 
となります。
そしてこの株の一株あたりの純利益が変動せず株価が50円に下落した場合にはPERは
 
PER=50÷10
  =5倍
 
となるので株価とPERは連動します。
そして連動しない場合を考えます。
今度は株価が50円に下がり、一株あたり純利益が2円になってしまった場合には
 
PER=50÷2
  =25倍
 
となります。
PERを計算する分母となる一株あたり純利益が株価以上に下がってしまったので、株価の下落前と比べてPERは上がってしまっています。
PBRも同様なのですが、このPER・PBRというのはあくまでも計算分母が「一株あたり純利益・純資産」なのでそこの変動(上昇・一定・下落)も鑑みてやった方がいいと思います。
 
 
☆注意点その②
 
注意点その②は「PER・PBRの割安性の水準は銘柄によって異なる可能性がある」ということです。
今度はPBRを例に出します。
一般的にはPBRは1倍以下だと割安とみなされるのですが、個人的に調べたところでは「銘柄によってPBRの平均水準が異なるので、PBR=1倍以下でも必ずしも割安というワケではなく、逆にPBR=1倍以上でも必ずしも割高というワケではない」というのが現在の結論です。
 
例を挙げると、PBR=0.8倍の銘柄があったとしても過去何年分かの平均PBR=0.5倍であったならばその銘柄のPBR=0.8倍という水準は割安ではなく割高ということになりますし、PBR=10倍の銘柄があったとしても過去何年分かの平均PBR=20倍であったならばその銘柄のPBR=10倍という水準は割高ではなく割安ということになるということです。
つまりはPBRの場合は「全ての銘柄がPBR=1倍以下なら割安と判断できるワケではなく、それぞれの銘柄のよってPBRの割安・割高の水準は異なっている可能性が高い」ということになります。
そしてPERも調べてみたのですが、同じ結論になりました。
なのでPER・PBRを判断軸として投資をしたい場合には「過去の平均PER・PBR」を一度調べてみることをおすすめします。
 
 
☆まとめ
 
以上述べてきましたが、まとめると
 
☆PER・PBRは計算の分母となる「一株あたり純利益」・一株あたり純資産」も考慮に入れるべき
☆PER・PBRには単一の割安・割高の水準があるのではなく、銘柄それぞれの割安・割高の水準がある可能性が高い
 
ということになります。
ご参考になれば幸いです。
最後までお読み頂きありがとうございました。

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の違い

どうもこんにちは。現役のトレーダーのフッキーです。
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今回は「ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の違い」について述べていきたいと思います
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☆ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の手法とその目的
 
まずファンダメンタルズ分析とは
 
「企業について決算書などの情報を使い分析すること」
 
です。
そしてその目的は
 
「その企業の本来の企業価値を計算すること」
 
になります。
 
「過去の株価の値動きに注目し、値動きのパターンを分析すること」
 
です。
そしてその目的は
 
「過去の株価の値動きのパターンから、今後の株価の値動きを予測すること」
 
になります。
 
 
☆ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析で投資をしていく場合
 
ファンダメンタルズ分析で投資をするのならば、本来の企業価値よりも市場価値が安ければ「割安」と判断し買いに行きますし、逆に本来の企業価値よりも市場価値が高ければ「割高」と判断し買わないないしは空売りするということになります。
買いに行くにせよ空売りするにせよ、ファンダメンタルズ分析を用いた投資の場合は「本来の企業価値と市場価値との乖離が収束していくこと」に賭けているワケです。
 
そしてテクニカル分析の場合は有効だと判断した株価の値動きのパターンが現れた場合には買いに行ったり、売りに行ったりします。
なのでテクニカル分析を用いた投資の場合は「値動きのパターン予測の精度と再現性」に賭けているワケです。
 
 
☆個人的には・・・
 
ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析はどちらが有利か不利かということはないと思うのですが、個人的にはテクニカル分析は「使えない」と思っています。
人面魚と同じで、たまたま意味ありげな模様になっているだけで、そこには何の意味もないし再現性もないと思っています。
そして厄介なことに、人間の脳はこういった模様を見つけるとすぐに「これには意味がある」という風に錯覚してしまう傾向が強くあります。(これをヒューリスティクスと言います。)
なので「テクニカル分析=脳の錯覚」と思っています。
 
じゃあファンダメンタルズ分析をすれば利益が出るのかと言うと、そうではないです。
なぜなら企業価値に「一つの絶対的な正解」というものはないからです。
そもそも企業価値の算出方法はDCF法や配当割引モデルなど色々あるので、どの方法を使うかで算出される企業価値は違ってきます。
おそらく10人のアナリストがいれば、10人それぞれがほぼ違う企業価値を算出すると思います。
しかし少なくともその企業価値が「論理的に考えられたもの」なのであれば、「脳の錯覚」よりはマシだと思うので、どちらかと言えばテクニカル分析よりもファンダメンタルズ分析の方がまだ良いのではないかと思っています。
 
 
☆まとめ
 
まとめると
 
【ファンダメンタルズ分析】
決算書などの企業情報を使って本来の企業価値を算出し、市場価値との乖離が収束していくことに賭けること。
企業価値には一つの絶対的な正解がないこと」が弱点。
 
過去の株価の値動きパターンから次の株価の値動きを予測し、その精度と再現性に賭けること。
「たぶん、脳の錯覚であること」が弱点。
 
ということになります。
参考になれば幸いです。
最後までお読み頂きありがとうございました。

ドルコスト平均法についてのよくある誤解

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☆「分散」についての誤解
 
ドルコスト平均法は一般的に「時間分散・地域分散・資産分散」の3つの分散で構成されています。
ようは「投資する時間を分散し、投資する地域を分散し、投資する資産を分散することでまんべんなく投資していくこと」がドルコスト平均法なワケです。
「時間分散」についてはドルコスト平均法の手法自体が自動的にそうなっているので誰でも出来ていますが、「地域分散・資産分散」について誤解している人が多いように思います。
 
そしてそれは主に2パターンに分けられます。
1つ目が「地域分散は出来ているけど、資産分散は出来ていないパターン」
例えば「全世界株式ファンド」を持っている人は「特定の国の株式ファンドではなく全世界の株式ファンドに投資することで地域分散は出来ている」ということにはなるのですが、あくまで株式に投資しているので、株式が今後ダメだった場合のリスクヘッジが取れていないワケです。
もしそれに「資産分散」という考え方を入れるのであれば、「全世界株式ファンド」の他に「全世界不動産ファンド」や「全世界債券ファンド」などの「株式だけではない資産クラスが違うファンド」に投資をしていくことになります。
そうすれば「株式がダメでも、不動産や債券が良かったらば全体をヘッジできる」ということになります。(もちろん3つ全てがダメな時もあるだろうし、3つ全てが良い時もあると思います。)
つまりは全世界株式ファンドを100本持っていてもそれはただの「全世界株式ファンドマニア」なだけであって、資産分散は出来ていないというワケです。
 
そして2つ目はその逆で「資産分散は出来ているけど、地域分散は出来ていないパターン」
例えば「日本株式ファンド・日本債券ファンド・日本不動産ファンド・日本コモディティファンド」でドルコスト平均法をやっているという人は資産分散は出来ていますが、日本が全体的にダメだった場合には損失が出る可能性が高いのでリスクヘッジが取れていないことになります。
これに「地域分散」の考え方を入れると、「全世界株式ファンド・全世界債券ファンド・全世界不動産ファンド・全世界コモディティファンドに投資する」というように「日本だけではない他の地域にも投資をしていく」ということになります。
そうすれば「どこかの国がダメでもどこかの国が良ければ全体をヘッジできる」ということになります。(もちろん全てがダメな時もあるだろうし、全てが良い時もあると思います。)
つまりは色んな資産クラスの日本のファンドを100本持っていてもそれはただの「日本のファンドマニア」なだけであって、地域分散は出来ていないというワケです。
 
 
☆「ドルコスト平均法=万能の投資法」であるという誤解
 
結論から言うとドルコスト平均法行動経済学の観点から他のヘンテコな手法(投資セミナーや本)よりもまだマシな投資法ではあるけど、万能の投資法ではないと考えます。
つまりは「ありとあらゆる地域のありとあらゆる資産クラスを機械的に買っていく」という点で人間が陥りがちな「自信過剰」や「損失回避バイアス」などの投資にとっては害でしかないバイアスを排除できるという点では他の手法よりもまだマシということで、だからといって必ず利益が出るワケではありません。
そもそもドルコスト平均法は「投資対象の今後の成長」を前提としているワケで、投資対象が右肩下がりだったりすると損失が出る可能性が高くなります。
それなのに「ドルコスト平均法は万能だろうからとりあえず分散しておいてほったらかしにしておけば大丈夫!」という安易な考え方が横行しているのに強い違和感を感じているというワケです。
とりあえず個人的には「自分がどのような可能性にかけていて、どのようなリスクを負っているのか、そしてどうなった場合にはダメなのか」については最低限把握しておいた方がいいと思っています。
とりあえずそれぞれの資産クラスについてまとめると
 
全世界株式ファンド
「全世界経済は今後成長する」ということに賭けている。
全世界経済が今後後退してしまった場合には損失が出る可能性がある。
 
全世界不動産ファンド
「全世界の不動産価格・賃料は今後伸びる」ということに賭けている。
全世界の不動産価格・賃料が今後落ちてしまった場合には損失が出る可能性がある。
 
全世界債券ファンド
「全世界の金利は今後下がる、そしてちゃんと償還される」ということに賭けている。
全世界の金利が上がってしまった場合・ちゃんと償還されなかった場合には損失が出る可能性がある。
 
全世界コモディティファンド
「全世界のコモディティ価格は今後伸びる(インフレで物価が上昇する)」ということに賭けている。
全世界のコモディティ価格が今後下がってしまった場合(デフレで物価が下落した場合)には損失が出る可能性がある。
 
ということになります。
最低限上記のことを把握した上で投資した方がいいと思いますし、わからないものがあれば検索したり勉強したりで自分で理解をするべきだと思います。
そうでないと仮にダメだった場合に後悔することになると思いますし、何よりも振り返りと反省ができないので次に活きないです。
 
 
☆まとめ
 
以上が「ドルコスト平均法についてのよくある誤解」でした。
ここで言いたかったことは、
 
「自分がどんな可能性に賭けていて、どんなリスクを負っているかを把握した上で分散するなら適切に分散する」
 
ということです。
ご参考になれば幸いです。
最後までお読み頂きありがとうございました。

専業トレーダーのメリット・デメリット

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今回は「専業トレーダーのメリット・デメリット」について述べていきたいと思います。
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☆専業トレーダーのメリット
 
・特に制約がないので、自分のやりたいようにやりたいことが試せる
・やり方によっては自由時間が多い
・人間関係のストレスがほぼ全くない
・全ての時間をマーケットや個別銘柄の分析に使える
 
 
☆専業トレーダーのデメリット
 
・孤独
・「稼がなければならない」というストレスやプレッシャーが強い
・人間関係のメリットがない
・給料の保証がない(毎月決まった給料はない)
 
 
☆まとめ
 
「専業トレーダーに向いているかどうか」は結局は「その人の特性」によると思います。
最近知ったもので「選択理論心理学」というのがあります。
この選択理論心理学では「人間が持つ基本的欲求は5つに分類でき、人それぞれその5つの欲求の濃淡によって行動や選択に違いが出てくる」としています。
 
【生存の欲求】
睡眠・食事など人間が生きる上で基本的なものに対する欲求
 
【愛情の欲求】
誰かとつながっていたい、どこかに所属していたいという欲求
 
【楽しみの欲求】
新しいことにチャレンジしたい、新しい知識を吸収したいという欲求
 
【力の欲求】
自分の力を示したい、自分の力を誰かに認めてもらいたいという欲求
 
【自由の欲求】
誰からも縛られずに自由に意思決定をしていきたいという欲求
 
 
この選択理論心理学によると僕の場合は「自由の欲求」「力の欲求」が強く「愛情の欲求」が低いらしいです。
だから他人から行動を縛られることなく、自分の考えで色々と試していきたいというのが特に合っているのと、どこに所属するでもなく一人で仕事をすることがあまり苦にならないというワケです(問題であるとは思っている)
あくまでも「自分の仕事の形態」においてはそうなのであってそれが全てだとは思っていないですし、僕と逆の欲求パターンでもトレーダーとして大成功している人もいると思っています。
ただ「誰からも頼まれるでもなく孤独に一人で仕事をする」というのは「愛情の欲求」が高い人にとっては苦痛になる可能性が高いと思うので、そういう方でどうしても「専業トレーダーをやりたいんだ!」という方は違うやり方を模索した方がいいんじゃないかと思います。
 
ご参考までに「選択理論心理学で自分の欲求を測るテスト」へのリンクを下記しますので、興味のある方はやってみて下さい。
 
 
今日も最後までお読み頂き、ありがとうございました。

株主優待の注意点

どうもこんにちは。現役のトレーダーのフッキーです。
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今回は「株主優待の注意点」について述べていきたいと思います。
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株主優待とは?
 
株主優待で生活をしている桐谷さん」とかで有名な株主優待ですが、定義をするのではあれば
 
株主優待=その会社の株を保有することでもらえるオマケ
 
ということになります。
優待の品はクオカードや、飲食の会社ならばその会社が経営している店舗での割引券などに会社によって様々なものになります。
ちなみに日本ではポピュラーな制度ですが、欧米ではかなりマイナーな制度で欧米のほとんどの会社は株主優待を行っていないそうです。
 
 
☆何が注意点なのか?
 
巷では「優待をもらうとお得!」とか「この優待は金額換算するとこれくらいの優待利回りになります!」とか言われていて株主優待を推奨するような風潮がありますが、個人的にはその風潮には違和感があります。
なぜならば優待利回り以上に株の値動きで損をしてしまったら意味がないと思うからです。
なので個人的には株主優待について思うのは
 
「そもそもその会社の株を買いたくて買って、その結果オマケとして優待がもらえるのならば良いけど、優待目当てにその会社の株を買うのは何か違うんじゃないか?」
 
ということです。
もっと言えば、
 
「優待をもらうために、大して買いたくもない会社の株を買って、その分だけ自分の資産をリスクにさらすということをしたいのか?」
 
を考えた方がいいんじゃないかと思います。
例えば「この洗濯機を買うと、オマケとして洗剤セットをプレゼントします」というものがあったとしましょう。
この場合は「もともとその洗濯機が欲しかったから買って、その結果オマケとして洗剤セットがもらえた」ならば話はわかるんですが、逆に「洗剤セットをもらうために、大した欲しくもないその洗濯機を買う」というのは本末転倒な気がします。
これを株に当てはめると、「もともとその会社に見込みがあると思っていて、その株が欲しくて買ってその結果オマケとして株主優待がもらえた」ならばいいと思うんですが、「その株主優待が欲しいがために大して見込みがあると思っていないし欲しくもないその会社の株を買う」というのは何かが違うんじゃないかということです。
 
 
☆値下がりをヘッジするために「つなぎ売り」をすればいいんじゃないか?ということについて
 
上記で述べた「優待利回り以上に値下がりで損をしてしまっては意味がない」ということについて、
 
「だったら、買うと同時につなぎで空売りをしておけば、値下がりをヘッジして優待をタダ取り出来るんじゃないか?」
 
という意見がありそうなのでそこについて言及すると、確かにそれはそれでアリなのですが、それはあくまで「つなぎの信用売りをするにあたって、逆日歩貸株料がなければ」の話であって、現実的にたいていの場合はつなぎ売りをする時に「逆日歩貸株料がかかる」ので、そのコスト分だけ優待利回りは下がりますし、下手すると逆日歩貸株料のコストだけで優待利回り以上になってしまう可能性があるので、「株主優待のタダ取りは現実的には出来ない可能性が高い」と考えています。
 
少なくとも、つなぎ売りをどうしてもしたいのならば、この逆日歩貸株料について理解しておく必要があると思っています。
 
 
☆まとめ
 
以上述べてきましたが、要は言いたいのは
 
自分が「その株の有望性」を見込んで買うならいいけれど、自分が「その株の有望性」よりも「目先の株主優待」の方に目が行っていないかどうかを考えて欲しい
 
ということです。
ある種株主優待というのはその会社のIR部門(投資家向け広報部門)におけるマーケティングの一環として行っていることが往々にしてあるので、そのマーケティング戦略に乗っかって投資において本来見るべき「その会社の有望性」を見失っていないかどうかを考える必要があると思っています。
 
参考になれば幸いです。
最後までお読み頂きありがとうございました。